書籍ほか卸、売上高1・8％減／日経MJ「第45回卸売業調査」
|
- 日時： 2016/09/15 14:34:15
- 情報元： 日書連
日経MJ（日経流通新聞）は8月3日号で「第45回日本の卸売業調査」の結果を発表。2015年度の全業種の売上高は前年度比4・6％増で、営業利益は同28・2％増。食品の値上げ浸透や高価格新薬の登場が影響し、2年ぶりの増収増益となった。
この調査は消費財を中心とした卸売業を行う企業958社を対象に依頼状を郵送して行ったもので、有効回答企業は583社。商業統計、大型小売店の売場構成などを参考に、独自に13業種に分類。該当しない企業は「その他」とした。
15年度の調査では、13業種のうち前年実績を上回ったのは、売上高で8業種、営業利益で11業種にのぼった。14年度調査に比べて増収が倍増、増益が4倍近くとなり、14年4月の消費税増税の影響をこえて収益をいったん回復した様子がうかがえた。
売上高の伸び率が最も大きかった業種は、全体の売上高の3割を占める医薬品で同8・7％増。以下、時計・貴金属、日用品・医療用品、スポーツ用品、食品の順となった。前年を割ったのは、文具・事務機と玩具のそれぞれ同4・4％減をトップに、書籍・CD・ビデオ・楽器、繊維、寝装品・インテリアの5業種だった。
書籍・CD・ビデオ・楽器卸の売上高は、同1・8％減少した。営業利益は同4・6％増、経常利益は1・6％増、税引後利益は同35・8％減だった。売上高ランキング首位の日販は同3・2％減収で、書籍の返品率改善などで営業利益は同5・8％増。2位のトーハンは減収、営業減益となった。
出版科学研究所の調査によると、15年の取次経由の出版物推定販売額は前年比5・3％減の1兆5220億円で、11年連続で前年を下回り、ピーク時から4割以上減少した。日経MJでは、電子書籍やネット配信の普及で事業環境が厳しさを増していると指摘している。
|
|
